採用・求人カテゴリー
入社承諾書 不採用通知書・不合格通知書 入社書類 採用証明書・雇用証明書 採用規程 雇用契約書・労働契約書 労働条件通知書 求人案内 身元保証書 面接シート・面接チェックシート 採用申請書 入社誓約書 採用内定通知書・採用通知書・雇用通知書
選考結果のご通知（不採用）
- ダウンロード数
- 174
- レビュー
-
- 件
- ありがとう
- 39713
入社選考に来社頂き、選考の結果今回は採用を見送ることを伝えるテンプレート書式です。期待に添えない結果となったことをお詫び申し上げますとの旨を伝えています。入社選考結果の通知書テンプレートです。
レビューを投稿
おすすめ書式テンプレート
不採用通知書
不採用通知書
選考結果の通知として「慎重に選考の結果、まことに残念ながら今回は採用を見送らせていただくことになりました。」の旨を記載した不採用通知書のテンプレート書式です。
【改正民法対応版】不採用通知書（汎用型）
【改正民法対応版】不採用通知書（汎用型）
選考試験の結果、不採用となった応募者に対して送る「不採用通知書（汎用型）」雛型です。正社員・契約社員・アルバイト等の雇用形態を問わずご使用頂ける汎用的な内容としております。 適宜ご編集の上でご利用いただければと存じます。2020年4月1日施行の改正民法対応版です。
- 件
不採用通知状05
不採用通知状05
慎重に選考の結果、まことに残念ながら今回は採用を見送らせていただくことになりましたとの旨を伝えるテンプレートです。不採用通知状としてお使いください。
- 件
採用内定者の身元保証人への通知状002
採用内定者の身元保証人への通知状002
採用内定者の身元保証人への通知状です。次年度採用内定者の身元保証人に対する通知状としてご使用ください。
- 件
不採用通知004（採用試験の結果について）
不採用通知004（採用試験の結果について）
「不採用通知004（採用試験の結果について）」は、採用試験の結果をお知らせするためのテンプレート書式です。慎重な審議の結果、今回は残念ながら、貴殿の採用を見合わせることとなりました。詳細な理由とともに、この結果をお知らせいたします。との旨を伝えるテンプレート書式です。採用試験の結果、不採用となった際にお使いください。
- 件
【改正民法対応版】採用内定通知書
【改正民法対応版】採用内定通知書
２０２０年４月１日施行の改正民法へ対応させたテンプレートを販売しております。ワード形式で納品させて頂きます。
- 件
職種別人気テンプレート
IT・技術・クリエイティブ系の職種
書式の書き方コラム
新着特集
建設工事に関わる安全書類をどの様に用意して対応するか？関連書式テンプレートから書き方の注意点などの役立つコラムをbizoceanがお届けします。
bizoceanがお勧めするセミナーや、実務に役立つ情報の動画をご紹介します。
近年の相続法改正により、大きな変更があった日本の相続制度について、専門家が解説します。
毎年、どこかが変更される確定申告について、毎年の変更点や注意点からおさえておきたい基本のやり方まで専門家が解説します。
2020年4月に施行された改正民法（債権法）に対応した、専門家作成の書式やその書き方をご紹介します
DX、SDG's、健康経営など、中小企業が乗り越えるべき経営課題解決に導くヒントをご紹介します
1998年の施行以降、大きな改正を繰り返す電子帳簿保存法について、専門家が詳しく説明・解説致します
成功企業の事例や専門家のわかりやすい解説でDXが簡単にわかります！
中小企業やベンチャー企業が知っておくべき・知っておきたい法律や制度について、専門家が解説します。
事業計画の作成について、事例をもとにしたビジネスモデルの考え方や、事業計画書の書き方等を専門家が詳しく解説します。 はじめて事業計画書を書くので不安という方も、ビジネスモデルを考えたいという方も是非ご利用ください。
会社の屋台骨を支える総務人事が、これからの時代どう立ち向かえばよいのか。解決のヒントとなる解説コラムや関連書式をご用意しました。
未だ過渡期にあるテレワーク・リモートワークについて就業規則の見直しから制度の設計まで実務にそくした考え方等を専門家が解説します。
国・政府関係機関・地方自治体が公表している新型コロナウイルス関連の助成・支援について各機関ごとにまとめ、特に注目すべき補助金・助成金・融資等の支援情報について専門家が解説しています。
ビジネス文書の書き方から、サラリーマンが知っておきたい税制まで、あなたのビジネススキルを向上させる知識・技術をご紹介します
経理財務処理は中小企業の大きな悩みの一つ。金融機関や税理士との付き合い方から法人化するべきかといった点から基本の経理処理方法まで、解説します。
おさえておきたい年末調整の基本から、最新年度の変更点まで、税理士など専門家が丁寧に解説します。
